セミナー 2014.07.28_Monday

スパイスボックス、富士ゼロックス主催の「触覚」をテーマにしたハッカソンイベント「Shock-a-thon(ショッカソン) 2014」に企画協力

株式会社スパイスボックス(本社:東京都港区、代表取締役社長:田村栄治)は、富士ゼロックス株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:山本忠人)が主催する「触覚」をテーマにしたハッカソンイベント「Shock-a-thon(ショッカソン)2014」に企画・運営協力します。スパイスボックスの社内組織であるプロトタイピングラボWHITEが、広告コミュニケーション領域での利用が活発になると予測する「触覚技術」を幅広く浸透させることを狙いとして、これまでのラピッドプロトタイピングの取り組みで得たソフトウェア/デバイス開発のノウハウやワークショップ開催の経験を、ハッカソン運営に活かします。


「Shock-a-thon(ショッカソン)2014」は、「触文化」の認知拡大、普及促進を目的とした富士ゼロックス株式会社が主催するハッカソンイベントです。富士ゼロックスお客様価値創造センター(横浜市西区みなとみらい3-6-1みなとみらいセンタービル)にて、2014年8月2日(土)、3日(日)の二日間にわたって開催されます。協賛企業や大学から提供される10数種類の触覚デバイスを使いながら、「触覚」をテーマに参加者同士でアイデアを出し合い、新しい製品やサービスのアイデアの斬新さ、ユニークさ、プロトタイピングされたものの完成度をチームごとに競います。

近年、Oculus RiftやGoogle GlassのようなAR/VRデバイス、また様々なウェアラブルデバイスの登場と利用が急速に広まっていますが、これらのデバイスの体験を高めるものとして今、注目されているのが「触覚デバイス」です。既存のデバイスと「触・圧・温・冷・痛」などのフィードバックを与える触覚デバイスを組み合わせることによって、体験の質の向上だけでなく、今までにはなかった体験を得ることができるものと期待されています。プレイベントとして7月6日(日)に開催された事前説明会には、触覚技術への関心が高い参加希望者が100名以上集まり、ハッカソン当日に提供される触覚デバイスを囲みながら、開発者への質問や参加者同士の熱心な議論が行われました。

このような背景から、今年「ハプティクス」「クロスモーダル」といった触覚の広告/コミュニケーション活用に取り組むプロトタイピングラボWHITEは、ラピッドプロトタイピングの取り組みで得た知見と、クリエーターやパートナーとのネットワーク活用、プロトタイピングワークショップ開催の経験を活かし、企画協力というかたちで協賛することとなりました。

「Computing Anywhere/Anytime」をテーマに、ヒト/モノ/データ、ネットとリアルをつなげる新しいブランドエクスペリエンスの創造を目指すプロトタイピングラボWHITEは、R&D活動の推進と並行して、大学などの研究機関、テクノロジーを駆使するクリエーター、そして企業をつなぐハッカソンやワークショップといった「共創コミュニティ」づくりの企画運営を支援しており、今回の「Shock-a-thon(ショッカソン)2014」への協賛もその取り組みのひとつです。


Shock-a-thon(ショッカソン)2014 開催概要

概要

テーマ 触覚を使った製品やサービスの開発
開催日 2014年8月2日(土)、3日(日)
会場 富士ゼロックスお客様価値創造センター
神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1みなとみらいセンタービル4F
参加人数 100名
参加費 無料
公式Webサイト http://www.shock-a-thon.org/
開催 触覚ハッカソン実行委員会
主催 富士ゼロックス株式会社
特別協賛(学会) 計測自動制御学会 システムインテグレーション部門 触覚部会
日本バーチャルリアリティ学会 力触覚の提示と計算研究会
協賛(技術素材) 株式会社アフレル / 株式会社アールティ / 慶應義塾大学 / 筑波大学 / 電気通信大学 / 東京海洋大学 / 東京工業大学 / 東北大学 / 名古屋工業大学 / 奈良女子大学 / Unity Technologies Japan / 株式会社ワコム
協賛(一般) メディアスポンサー:
S&T出版株式会社 / MakersHub / 朝日新聞メディアラボ
企画協力: 株式会社スパイスボックス / プロトタイピングラボWHITE
申込み受付は終了しました

スパイスボックス プロトタイピングラボ WHITE

"Computing Anywhere/Anytime"をテーマとし、デジタル技術を活用したデバイスやサービスの研究・開発を行っていくプロトタイピングラボとして2013年7月に発足。デジタル時代におけるメディア環境やデバイスの進化にいち早く対応し、企業とユーザーをつなぐ"新しいコミュニケーション"を実現する。

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